近年、SNSを通じた投資勧誘から偽の仮想通貨取引サイトへ誘導される被害が急増しています。
April Investors(エイプリルインベスターズ)と名乗るサイトについても、実際に高額な暗号資産を送金してしまった被害報告が確認されており、注意が必要です。
本記事では、提供いただいた被害事例をもとに、April Investorsの危険性・典型的な詐欺手口・正規取引所との違いを整理します。
- 運営会社・所在地・金融ライセンスが一切確認できず、実在性ゼロの「架空取引所」である。
- 出金拒否が確実に発生する仕組みで、利益表示はすべてサイト側の“数字操作”による偽装。
- SNSや出会い系からの誘導がセットになっており、ロマンス型投資詐欺に悪用されている。
もしApril Investors(エイプリルインベスターズ)に入金を続けている場合は、今すぐに送金を停止してください。
April Investors(エイプリルインベスターズ)のような詐欺被害の場合、返金が実現するかどうかは時間との勝負です。
詐欺被害の実態調査を専門に扱う当社では、無料相談をLINEで24時間受け付けております。
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- 今入金しているサイトや案件は本当に詐欺なのか
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【結論】April Investorsは詐欺に使用されている偽サイト
当社の調査により、April Investors(エイプリルインベスターズ)は詐欺サイトである可能性が極めて高いことが判明しました。
April Investors(エイプリルインベスターズ)が怪しいと考えられる主な根拠は以下の3点です。
April Investors(エイプリルインベスターズ)が
詐欺サイトと考えられる理由
↑項目をタップすると該当箇所まで移動します
なお、現在April Investors(エイプリルインベスターズ)に入金している場合は非常に緊急性が高いため、急ぎ当社までご相談ください（無料LINE相談はこちら）。
April Investors(エイプリルインベスターズ)が詐欺といえる理由 #1:
有効な金融ライセンスが確認できない
外部評価サイトである WikiFX では「ノンライセンス」と表示され、スコアも1.52/10と極めて低水準です。正規のFX業者であれば監督機関名や登録番号が公開され、第三者機関で照合できますが、その確認ができません。規制監督を受けていない業者は資金保全義務が不明確であり、出金トラブル時の保護も期待できません。
April Investors(エイプリルインベスターズ)が詐欺といえる理由 #2:
日本の金融庁に未登録である
日本居住者に金融商品取引サービスを提供する場合、金融庁 への登録が必要です。しかし、April Investorsは登録業者一覧に確認できません。日本語サイトを設けていても、正式登録がなければ日本法上の投資家保護制度の対象外となります。
April Investors(エイプリルインベスターズ)が詐欺といえる理由 #3:
出金制限型詐欺の典型構造と一致する
初期は利益を表示して信用させ、高額入金後に税金・保証金・凍結解除費用などの名目で追加送金を要求する手口は、近年の海外FX詐欺と共通しています。正規業者では出金のために事前の追加入金を求めることは通常ありません。この構造自体が重大な警戒ポイントです。
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April Investorsの公式サイトの怪しい点とは？
CryptoPro Marketsの公式サイトには、一見すると本物の海外取引所のように見える装飾が施されていますが、細部を確認すると多くの不自然な点が存在します。
運営会社の実態が不明瞭で、金融ライセンスの信頼性も確認できず、連絡先や所在地も曖昧です。ここでは、サイト構造や表示内容から読み取れる“危険なサイン”を具体的に解説します。
April Investorsとは？
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| サイトURL | https://my.april-investors.io/ |
| 別ドメイン | https://april-investors.com/jp/ |
| 会社名 | April Investors Co Ltd Capital Advisors Corporation |
| 登録国 | インドネシア |
| 規制状況 | ノンライセンス |
| 外部評価 | WikiFX スコア1.52/10 |
| 電話番号 | 1-800-123-4567（不審な表記） |
| リスク評価 | ハイリスク |
April Investors（april-investors.io / april-investors.com）は、FX取引や投資サービスを提供すると称する海外系オンラインブローカーです。日本語ページ（/jp/）を用意し、国内利用者の口座開設や入金を促す構造になっています。
しかし、外部評価サイトである WikiFX では、
- ノンライセンス
- スコア 1.52 / 10
- ハイリスクレベル
- 疑わしい事業範囲
と、非常に低い評価が付けられています。
April Investorsの危険性まとめ
| 評価項目 | 危険度 | 内容 |
|---|---|---|
| 金融ライセンス | ★★★★★ | 有効な規制ライセンスが確認できない |
| 日本での登録 | ★★★★★ | 金融庁未登録で日本向け営業の可能性 |
| 外部評価 | ★★★★★ | WikiFXスコア1.52と極めて低水準 |
| 会社実体の透明性 | ★★★★☆ | 登録情報はあるが実体確認困難 |
| 出金リスク | ★★★★★ | ノンライセンス業者は出金拒否事例が多い |
| ポンジ疑い | ★★★★☆ | 外部でポンジスキーム表示あり |
April Investorsの手口：危険性は？
April Investorsに関する情報や被害事例を整理すると、近年急増しているSNS誘導型の投資詐欺（偽取引所型）と極めてよく一致します。また外部評価サイト WikiFX ではスコア1.52/10、ノンライセンスと警告されています。また、日本の規制当局である 金融庁 への登録も確認できません。
この状況を踏まえると、典型的な海外型FX詐欺の構造と一致する点が複数見られます。以下では、特に注意すべき代表的な手口と危険性を解説します。
SNSや個別連絡からの誘導
April Investorsのような無登録業者では、最初から公式サイトへ直接誘導するよりも、SNSやメッセージアプリを経由した接触が行われるケースが目立ちます。
広告やダイレクトメッセージ、あるいはマッチングアプリなどを通じて信頼関係を築き、「安全な投資先がある」「自分も利益を出している」といった言葉で興味を引きます。その後、専用のログインページへ案内し、口座開設と入金を促す流れが一般的です。個人的なやり取りを挟むことで警戒心を下げる手法が特徴的です。
利益表示で信用させる段階
入金直後から大きなトラブルが起きるとは限りません。むしろ、最初は小額投資で利益が出ているように見せ、場合によっては一度だけ出金に応じることもあります。取引画面上では資金が順調に増えているように表示されるため、利用者は「本当に運用されている」と思い込んでしまいます。
しかし、こうした画面表示はサイト側で操作可能なケースが多く、実際の市場取引が行われていない可能性も否定できません。この段階は信用を構築するための重要なフェーズといえます。
高額入金後の出金拒否や追加請求
被害が顕在化するのは、まとまった金額を入金した後です。出金申請をすると、税金や保証金、セキュリティ確認費用など、さまざまな名目で追加送金を求められる事例が多く報告されています。正規の金融業者であれば、出金のために事前の追加入金を要求することは通常ありません。
さらに支払いを拒むと、アカウントが凍結されたり、サポートと連絡が取れなくなったりするケースもあります。この時点で実質的に資金が回収困難となる可能性が高まります。
ノンライセンス業者の根本的リスク
有効な金融ライセンスが確認できないという点は、最も重大なリスク要因です。ライセンスがない場合、顧客資金の分別管理や監督機関によるチェックが行われていない可能性があります。万が一トラブルが発生しても、監督当局を通じた救済や補償制度の対象外となるおそれがあります。日本居住者向けに日本語サイトを用意していたとしても、金融庁登録がなければ日本法上の保護を期待することは困難です。
April Investorsにおける典型的な詐欺のフロー
| 段階 | 内容 | 利用者の心理 | リスクポイント |
|---|---|---|---|
| ① 接触 | SNS・広告・知人紹介などで投資話を持ちかけられる | 「少額なら試してみよう」 | 個別誘導で警戒心を下げる |
| ② 口座開設 | April Investorsへ登録し、取引画面を閲覧 | 「本格的なサイトだ」 | 実体不明の海外業者 |
| ③ 初回入金 | 数万円〜十万円程度を入金 | 「思ったより簡単」 | 暗号資産送金だと返金困難 |
| ④ 利益表示 | 画面上で資産が増加、時に少額出金成功 | 「本当に利益が出ている」 | システム表示は操作可能 |
| ⑤ 追加入金 | 高額投資を勧められる | 「今がチャンス」 | 一気に被害額が拡大 |
| ⑥ 出金申請 | 利益確定のため出金依頼 | 「利益を確保したい」 | 税金・保証金名目の請求 |
| ⑦ 追加請求 | 凍結解除費用・審査費用を要求 | 「払えば戻るかも」 | ここでさらに搾取 |
| ⑧ 連絡断絶 | サポート不通・アカウント凍結 | 「騙されたと気付く」 | 実質回収困難 |
April Investorsの評判や詐欺に関する口コミ・被害報告
April Investorsについて調べると、公式な評判や利用者レビューは一切見つからず非常に不審です。
以下では、実際に寄せられている不審な声や被害報告を詳しく紹介し、April Investorsがなぜ危険視されているのかを分かりやすく解説します。
April Investorsの評判や詐欺に関する口コミ・被害報告が全く見つからない
April Investorsの評判や詐欺に関する口コミ・被害報告は全く見つからない
April Investorsについて、SNS・掲示板・レビューサイト・Trustpilot など主要な口コミ情報源を調査しても、利用者の評判や被害報告が一切見つかりません。
一見すると問題がないようにも見えますが、これは新規投資サービスとしては極めて不自然です。正規の運営企業であれば、サービス開始時点から一定数の評価やレビューが蓄積されるため、「完全に情報がない」という状態は通常起こりません。
むしろ、詐欺グループが短期間でサイトを作り替えながら勧誘している典型パターンである可能性が高く、“口コミが存在しない＝まだ被害が表面化していないだけの高リスク案件” と考えるべきです。被害者が泣き寝入りして投稿しないケースも多く、実態が見えないこと自体が警戒すべき重要なポイントです。
口コミがないサイトが危険な理由
投資サービスや取引所で口コミが全く見つからない場合、それは「安全で利用者がいない」からではなく、過去の実態を隠すためにサイトが頻繁に作り直されている可能性 を示しています。詐欺サイトは、被害報告がネット上に蓄積する前にドメインを捨てて新しい名称で再登場するため、検索しても被害情報が出てこないケースが多いのです。
また、利用者が少なすぎるのも危険信号で、正規の取引所であれば開始直後からSNSやレビューサイトで利用者の声が必ず現れるため、完全無評価という状態は通常あり得ません。
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April Investorsのドメインから分かる情報を精査
April Investorsが安全なサービスかどうかを見極めるうえで、実は「ドメイン情報」は非常に重要な手がかりになります。
本章では、関連ドメインをWHOIS情報やURL構造から精査し、いつ・どこで・誰によって取得されたのか、どの程度“使い捨て前提”の怪しいドメインなのか を整理します。
My.april-investors.io
| URL | https://my.april-investors.io/ |
| ドメイン名 | My.april-investors.io |
| レジストラ | （WHOIS詳細未掲載 ※要追加確認） |
| 登録日 | 2024年7月31日 |
| 登録国・地域 | 不明 |
| 登録者 | 不明 |
My.april-investors.ioのwhois情報データ
Website Address My.april-investors.io
Last Analysis 4 seconds ago | Rescan
Detections Counts 0/35
Domain Registration 2024-07-31 | 2 years ago
Domain Information WHOIS Lookup | DNS Records | Ping
IP Address 172.67.141.125 Find Websites | IPVoid | Whois
Reverse DNS Unknown
ASN AS13335 Cloudflare, Inc.
Server Location Unknown
Latitude\Longitude Unknown
City Unknown
Region Unknown
- サブドメイン型（my.～）の使用
- 会員ページ風の構成で、実態のない投資プラットフォームを装うケースで多用されます。
- Cloudflare経由の構成
- 実サーバー所在地や運営元の特定を困難にする設計です。
- 検出数0/35でも安全の証明にはならない
- 新規または巧妙な詐欺サイトは、ブラックリスト未登録の段階が多く確認されています。
- .ioドメインの使用
- IT系を装う目的で使われることが多く、金融ライセンスとの整合性確認が重要です。
- Cloudflare経由＋サブドメイン型投資サイトは要注意。
- 検知ゼロでも安全とは限りません。
My.april-investors.ioはサブドメイン構成のサイトであり、実際の登録主体はapril-investors.ioです。詐欺サイトでは「login」「my」「account」などのサブドメインを用い、あたかも正式な会員管理システムが存在するかのように装う手法が多く見られます。
Cloudflare経由でIPが秘匿されているため、実際の運営実体の特定は困難です。また、セキュリティ検出が0であっても安全性の証明にはなりません。
特に重要なのは、金融庁登録の有無と法人情報の透明性です。WHOISで運営主体が明確でない投資サイトは、実務上高リスクと判断されます。
April Investorsのライセンスや金融庁登録状況をチェック
April Investorsは、日本語ページを設けて国内利用者を取り込もうとしている形跡がありますが、金融サービスを提供するうえで最も重要な「ライセンス」と「監督当局への登録」が確認できるかどうかが最大の判断基準となります。ここでは客観的情報に基づき、規制状況を整理します。
海外ライセンスの有無
外部評価サイトである WikiFX の情報では、April Investorsはノンライセンスと表示されています。スコアは1.52/10と極めて低水準であり、有効なFX取引ライセンスは確認されていないと明記されています。
通常、正規の海外ブローカーであれば、
- 監督機関名
- 登録番号
- ライセンス証明リンク
が明確に提示され、当局サイトで照合可能です。しかし、April Investorsについては、第三者機関で有効性を確認できる公的ライセンス情報が見当たりません。
日本の金融庁登録状況
日本居住者に対してFXや投資サービスを提供する場合、金融庁 への登録が必要です。
金融庁の登録業者一覧を確認しても、April Investorsの名称は確認できません。つまり、日本で営業するための正式な金融商品取引業登録は行われていないと考えられます。日本語サイトを設けていたとしても、登録がなければ日本の投資家保護制度の対象外です。
登録国インドネシアの実態
公表情報では登録国を「インドネシア」としていますが、インドネシアの規制当局による有効な金融ライセンスの確認は現時点でできません。海外法人を名乗るケースでは、実体の乏しいペーパーカンパニーである可能性も否定できません。
登録国の記載があることと、実際に規制下で運営されていることは別問題です。
April Investors(エイプリルインベスターズ)に入金してしまった場合はどうすれば良い？
April Investors(エイプリルインベスターズ)に入金してしまった場合でも、適切に対処すれば被害金を取り戻せる可能性があります。
ここでは、被害に気づいた方がまず取るべき行動として、以下の3つのステップを解説します。
ただし、「そもそもApril Investors(エイプリルインベスターズ)が本当に詐欺なのか分からない」「どこから手をつければいいか分からない」という方も多いかもしれません。
その場合は、まず当社の無料相談をご利用ください。状況をお聞きした上で、詐欺かどうかの判断から具体的な対処法まで、無料でアドバイスいたします。
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April Investors(エイプリルインベスターズ)に入金した場合の対処法 #1:
追加入金は絶対にしない
April Investors(エイプリルインベスターズ)に入金してしまった場合、まず最優先で守っていただきたいのが「これ以上お金を送らない」ことです。
詐欺業者は出金を求める被害者に対し、以下のような名目で追加入金を要求してきます。
- 出金手数料
- 税金の立替払い
- アカウント凍結の解除費用
- セキュリティ強化費用
これらは全て、さらにお金を騙し取るための手口です。「支払えば出金できる」という言葉を信じて追加入金しても、資金が戻ってくることはまずありません。
どれだけ説得されても、絶対に追加の送金はしないでください。
April Investors(エイプリルインベスターズ)に入金した場合の対処法 #2:
証拠をできる限り保存する
返金請求を行う際に重要となるのが、被害の証拠です。
以下の情報は削除される前にスクリーンショット等で保存しておきましょう。
- April Investors(エイプリルインベスターズ)の公式サイトのURL・画面キャプチャ
- 入金時の取引履歴・送金記録
- 相手とのやり取り（LINE、メール、SMS等）
- 相手のアカウント情報（プロフィール画像、ID等）
- 勧誘時に見せられた資料や説明のスクリーンショット
詐欺業者はサイトを突然閉鎖したり、連絡手段を遮断したりすることがあります。
証拠がないと被害届の受理や法的対応が難しくなるため、気づいた時点ですぐに保存しておくことが重要です。
April Investors(エイプリルインベスターズ)に入金した場合の対処法 #3:
早急に専門家へ相談する
April Investors(エイプリルインベスターズ)のような仮想通貨詐欺は、時間が経つほど被害金の追跡が困難になります。
そのため、被害に気づいたらできるだけ早く行動を起こすことが重要です。
ただし、「どこに相談すればいいのか分からない」という方も多いのではないでしょうか。
詐欺被害の相談先としては「警察」「弁護士」「調査会社」が挙げられますが、それぞれ対応できる範囲が異なります。
| 相談先 | 主な役割 | 注意点 |
|---|---|---|
| 警察 | 被害届の受理・捜査 | 証拠が不十分だと受理されないことがある |
| 弁護士 | 法的手続き・返金請求 | 相手の所在が分からないと対応できない |
| 調査会社 | 詐欺業者の実態調査・資金追跡 | 直接の返金請求や訴訟はできない |
仮想通貨詐欺の厄介な点は、詐欺業者の所在や身元が不明なケースがほとんどだということです。
そのため、いきなり弁護士に相談しても「相手が特定できないと対応できない」と言われたり、警察に相談しても「証拠が足りない」として被害届を受理してもらえないケースが少なくありません。
結果として「どこに相談しても対応してもらえなかった」と、途方に暮れてしまう方も多いのが現状です。
だからこそ、まずは専門の調査会社に相談することをおすすめします。
当社では、仮想通貨詐欺に特化した実態調査を行っており、ブロックチェーン解析による資金追跡や、詐欺業者の所在特定を得意としています。
無料の一次調査をご利用いただければ、あなたの被害状況を確認した上で、
- 返金の可能性があるかどうか
- 次にどこへ相談すべきか（弁護士・警察など）
- どのような証拠を準備すれば良いか
を具体的にご案内することが可能です。
「自分のケースはどうなんだろう」「誰に相談すればいいか分からない」という方こそ、まずは無料相談をご活用ください。
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