Pionexの名前を悪用した詐欺とは？偽サイトの見分け方や口コミ評判・返金方法

近年、SNSを通じた投資勧誘から偽の仮想通貨取引サイトへ誘導される被害が急増しています。
Pionexを騙る偽サイトについても、実際に高額な暗号資産を送金してしまった被害報告が確認されており、注意が必要です。

本記事では、提供いただいた被害事例をもとに、Pionex偽サイトの危険性・典型的な詐欺手口・正規取引所との違いを整理します。

【結論】Pionexの名前は詐欺に悪用されている

当社の調査により、Pionex偽サイトは詐欺サイトである可能性が極めて高いことが判明しました。

Pionex偽サイトが怪しいと考えられる主な根拠は以下の3点です。

なお、現在Pionex偽サイトに入金している場合は非常に緊急性が高いため、急ぎ当社までご相談ください（無料LINE相談はこちら）。

Pionex偽サイトが詐欺といえる理由 #1:
公式とは無関係なURL・ドメインを使用している

正規のPionexは公式ドメイン pionex.com を使用していますが、偽サイトは「pionex.one」「pioex.one」など、一文字違い・別TLDのURLを利用しています。
このようなドメインは、短期間で使い捨てられる詐欺サイトに多く、公式サービスがあえて別ドメインを使う合理性はありません。

Pionex偽サイトが詐欺といえる理由 #2:
出金時のみ「審査中」となり資産が凍結される

被害事例では、入金や取引は問題なく行える一方、出金申請をした瞬間から「審査待ち」のまま進まない状態が続いています。
正規の取引所であれば、KYCや制限の理由が明確に示されますが、本件では説明がなく、資産を引き出させないこと自体が目的である可能性が高いと考えられます。

Pionex偽サイトが詐欺といえる理由 #3:
日本語が不自然で運営実態が確認できない

サイト内には「お札の住所」など、意味を成さない日本語表現が確認されています。
これは機械翻訳や海外詐欺グループが量産したサイトによく見られる特徴で、加えて運営会社名・所在地・責任者情報が実質的に確認できない点も、信頼性を著しく欠いています。

Pionex偽サイトの怪しい点とは？

Pionex偽サイトには、一見すると本物の海外取引所のように見える装飾が施されていますが、KuCoinの名前を悪用した詐欺のように細部を確認すると多くの不自然な点が存在します。

Osaka Capital FXのように運営会社の実態が不明瞭で、金融ライセンスの信頼性も確認できず、連絡先や所在地も曖昧です。ここでは、サイト構造や表示内容から読み取れる“危険なサイン”を具体的に解説します。

Pionexとは？

Pionex は、仮想通貨の自動売買（トレーディングボット）機能を標準搭載した海外の暗号資産取引所です。
2019年にサービスを開始し、特にグリッド取引ボットをはじめとする自動化ツールで世界的に知られています。

Pionex公式サイトと偽サイトの比較表

比較項目	Pionex公式サイト	Pionexを騙る偽サイト（m.pionex.one 等）
URL（ドメイン）	pionex.com（公式ドメイン）	pionex.one / pioex.one など公式と異なる
運営主体	実在する海外仮想通貨取引所	運営者情報が不明・虚偽
日本語表記	比較的自然な翻訳	不自然な日本語
利用開始方法	公式アプリ・公式サイトから登録	SNS・LINE等で個別に誘導されることが多い
入金先	個人名義ではない取引所管理アドレス	個人管理とみられるアドレスを指定
取引状況	実際の市場と連動	残高や利益が演出表示の可能性
出金	条件を満たせば出金可能	「審査中」「確認中」で停止
追加要求	原則なし	税金・手数料・解除費用などを要求
サポート	公式ヘルプ・メール対応	LINE・Telegram中心、対応が曖昧
金融庁登録	日本では未登録（海外取引所）	登録なし・虚偽表示の可能性
詐欺リスク	海外取引所としてのリスクは存在	極めて高い（詐欺の可能性大）

Pionex偽サイトの評判や詐欺に関する口コミ・被害報告

Pionex偽サイトについて調べると、公式な評判や利用者レビューは一切見つからず非常に不審です。

以下では、実際に寄せられている不審な声や被害報告を詳しく紹介し、Pionex偽サイトがなぜ危険視されているのかを分かりやすく解説します。

Pionex偽サイトの評判や詐欺に関する口コミ・被害報告は全く見つからない

Pionex偽サイトについて、SNS・掲示板・レビューサイト・Trustpilot など主要な口コミ情報源を調査しても、利用者の評判や被害報告が一切見つかりません。

一見すると問題がないようにも見えますが、これは新規投資サービスとしては極めて不自然です。正規の運営企業であれば、サービス開始時点から一定数の評価やレビューが蓄積されるため、「完全に情報がない」という状態は通常起こりません。

むしろ、詐欺グループが短期間でサイトを作り替えながら勧誘している典型パターンである可能性が高く、“口コミが存在しない＝まだ被害が表面化していないだけの高リスク案件” と考えるべきです。被害者が泣き寝入りして投稿しないケースも多く、実態が見えないこと自体が警戒すべき重要なポイントです。

口コミがないサイトが危険な理由

投資サービスや取引所で口コミが全く見つからない場合、それは「安全で利用者がいない」からではなく、過去の実態を隠すためにサイトが頻繁に作り直されている可能性 を示しています。詐欺サイトは、被害報告がネット上に蓄積する前にドメインを捨てて新しい名称で再登場するため、検索しても被害情報が出てこないケースが多いのです。

また、利用者が少なすぎるのも危険信号で、正規の取引所であれば開始直後からSNSやレビューサイトで利用者の声が必ず現れるため、完全無評価という状態は通常あり得ません。

Pionex偽サイトのドメインから分かる情報を精査

Pionex偽サイトが安全なサービスかどうかを見極めるうえで、実は「ドメイン情報」は非常に重要な手がかりになります。

本章では、関連ドメインをWHOIS情報やURL構造から精査し、いつ・どこで・誰によって取得されたのか、どの程度“使い捨て前提”の怪しいドメインなのか を整理します。

M.pionex.one

URL	https://m.pionex.one/
ドメイン名	M.pionex.one
レジストラ	不明
登録日	不明（WHOIS情報未公開／簡易表示）
登録国・地域	GB（イギリス・Middlesex 表記だが実住所は非公開）
登録者	不明

M.pionex.one は、ドメインの基本情報（登録日・運営者・所在地）が一切確認できない点で、極めて危険度の高い構成です。

特に注意すべきは、「pionex」という既存の仮想通貨取引所名を強く想起させる名称を使用している点です。
詐欺サイトでは、正規取引所の名前に

• 別TLD（.one など）
• サブドメイン（m. / h5. など）

を組み合わせ、「公式のモバイル版」「公式アプリ用サイト」と誤認させる手口が頻繁に使われます。

また、IPアドレス・ASN・サーバー所在地がすべて不明という状態は、Cloudflare等を通じて運営環境を全面的に隠している可能性を示します。正規の取引所であれば、法人情報・利用規約・金融規制との関係など、最低限の裏付け情報が確認できるのが通常です。

「検知ツールで0/36」という結果についても、これは単に新しい・情報が蓄積されていない段階である可能性が高く、安全性を保証するものではありません。実際、多くのなりすまし型詐欺は、検知される前の初期段階で被害を拡大させています。

ドメイン構成・名称・情報秘匿の度合いを総合すると、M.pionex.one は、正規取引所を装った「なりすまし型仮想通貨詐欺」が強く疑われるサイトです。
すでにアクセス・登録・送金を行っている場合は、追加操作を止め、記録を保全したうえで早急に専門窓口へ相談すべきケースと言えるでしょう。

pinjinhfs.com

URL	https://pinjinhfs.com/#/
ドメイン名	pinjinhfs.com
レジストラ	Gname.com Pte. Ltd.
登録日	2016年2月16日
登録国・地域	韓国（KR）
登録者	Redacted for privacy（登録者情報は非公開）

PINJINHFS.COM は、2016年取得という点だけを見ると一見「安全そう」に見えるドメインですが、WHOIS情報を精査すると、その印象は大きく変わります。

まず、長期保有ドメインであっても、仮想通貨・FX詐欺では「過去に取得されたドメインを途中から乗っ取り・転用する」手口が非常に多く確認されています。そのため、ドメイン年齢＝信頼性ではありません。

次に、登録者情報が全面的に匿名化されており、金融・投資サービスを名乗るうえで最低限必要な

• 運営会社名
• 所在地
• 責任者

がWHOIS情報から一切確認できません。
正規の金融関連事業者であれば、匿名登録を続ける合理性は通常ありません。

また、レジストラが Gname.com である点も重要です。Gname.com は、

• アジア圏
• 偽取引所
• USDT送金型詐欺

で非常に多く使われており、短期・匿名運用を前提とした詐欺インフラの一部として使われやすい傾向があります。

さらに「PINJINHFS」という名称は、特定の法人・ブランド・プロジェクトを想起させないランダム文字列型ドメインであり、被害者側が検索しても実体情報に辿り着きにくい設計です。

WHOIS情報の段階でこれだけの不透明要素が重なっている以上、PINJINHFS.COM は長期ドメインを悪用した仮想通貨・投資詐欺が強く疑われる高リスクサイトと判断せざるを得ません。

Pionex偽サイトのライセンスや金融庁登録状況をチェック

結論から言うと、Pionexを名乗る偽サイトは、金融ライセンス・金融庁登録のいずれも一切確認できません。
正規の金融サービスとして必要な情報が欠落しており、無登録・無許可で運営されている可能性が極めて高いと判断されます。

金融庁（日本）への登録状況

• 金融庁「暗号資産交換業者登録一覧」：掲載なし
• 無登録で日本居住者に投資勧誘・入金誘導を行っている可能性：高い

日本で暗号資産交換業を行う場合、金融庁への登録は必須です。登録がない時点で、日本向けにサービスを提供する正当性はありません。

海外金融ライセンスの有無

• サイト上のライセンス表記：なし
• 規制当局名・登録番号：記載なし
• 監督機関へのリンク：なし

正規の海外取引所であれば、「どの国の、どの規制当局の、何番のライセンスで運営しているか」が明確に示されますが、Pionex偽サイトにはその記載が一切ありません。